災害リスクコンサルティングサービス

シミュレーションで
できること
Service

私たちは、地震や洪水、その他災害について様々なシミュレーションによる解決策をご提案しています。

答えが出なかった災害対策に、
意思決定の道筋をつける
シミュレーションによる評価

01

地震時の
建物挙動評価

シミュレーションにより
被害を把握

建物の躯体形状をできるだけ忠実にモデル化し、想定する地震波に対してどの程度の損傷となるかをシミュレーションします。従来手法では、最初に一か所でも脆性破壊が生じた瞬間に建物崩壊(=限界状態)と解釈していたのに対し、私たちのとる手法では、脆性破壊が生じた後も壊れながらどう挙動するかまで分かるので、建物全体の挙動や耐震性の実力を詳細に評価できます。建物全体がどの程度損傷するか?どこがどのように損傷するか?を把握できるとともに、揺れによる建物の挙動を動画で確認いただけます。[▲サービス一覧に戻る
※脆性破壊:部材がパキッと割れるように壊れること。

建物の揺れによって柱頭部から損傷が発生する様子

建物の揺れによって
柱頭部から損傷が発生する様子。

02

状況に応じた
補強方法のご提案

在来工法に
こだわらない

耐震補強としてIs値を確保することには大きな意義がありますが、それが耐震対策の全てではなく、建物構造や立地条件に応じた補強方法があるかもしれません。また、例えば柱間にブレースを設置するような一般的な補強工事では、工場の稼働停止期間が長くなるうえ予算も大幅にかかってしまったり、レイアウト変更に対応できなくなってしまったりします。私たちは、それを避けたいとお考えのお客様のために、柔軟な補強方法をご提案してきました。私たちが考えるゴールは、コストや使い勝手と言った様々な制約条件の中で、地震時に許容できる損傷以下に抑えるための補強を実現することです。[▲サービス一覧に戻る
※Is値:Seismic Index of Structure(構造耐震指標)

制震ダンパーによって補強

工場を外側から制震ダンパーに
よって補強した事例。
工場内部の損傷を大幅に
軽減しています。

03

複数ある建物の
対策優先度を提示

全建物それぞれの
被害を定量評価

敷地内の施設が多すぎてどういった順で対策していけば良いのか分からない場合には、地震に対する脆弱性や施設の重要度といった事業的な観点、周辺地域への影響の大きさの観点などから対策の優先度を考えてはどうでしょうか?地震に対する脆弱性の観点では、施設内の従業員数や施設の竣工年、構造、規模、劣化状況などをふまえて、従業員への影響(予想負傷者数など)や施設・事業への影響(予想修復費用・修復期間など)を施設ごとに定量的に分析することで優先度を付けていくことができます。[▲サービス一覧に戻る

全壊以上となる可能性 定量的に分析

04

設備の対策方針
決定サポート

事業継続の
ために重要

地震発生後の事業継続を考える際、設備の被害を把握することは重要です。近年観測された大地震では、建物は健全性を保ちながらも「天井が落下する」「収納物が落ちる」「高価な商品、材料・設備が破損する」といった被害が多数報告されました。構造計画研究所では、現地調査のほか、地震環境と地盤の影響を考慮したシミュレーションにより、自社が本当に備えるべき地震について具体的な対策レベルをご提案します。[▲サービス一覧に戻る

設備はどうなるのか サポートします

05

事業所内避難
計画を評価

人の動きを
シミュレーション

災害対策においては構造物(モノ)の被害状況を把握すると同時に、避難行動(ヒト)を考慮した避難計画が必要です。避難訓練ではなかなか気づくことができない、事業所内の部門別の避難場所、避難経路、避難誘導、指揮命令系統などの避難計画に関わる検討事項をシミュレーションで評価することができます。例えば、高層ビルにおける災害時の避難には、混雑や安全性など様々な課題があります。事前に混雑する箇所や災害弱者などを考慮したシミュレーションを行うことで、課題を考慮した安全な避難計画の策定に役立てることができます。→詳細はこちらをご覧ください。[▲サービス一覧に戻る

避難時間が短縮 避難シミュレーション

06

地震対策、
BCP策定を支援

根拠ある被害想定で具体的な
地震対策を後押しします

迫りくる南海トラフ地震の危機と昨今活発化している地震活動を鑑みると、地震対策やBCPの策定・見直しは喫緊の課題です。しかし対策の立案や実施について経営や社内へ説明し、承認を得ることは簡単ではありません。私たちは災害時の状況をシミュレーションで可視化し被災イメージを根拠ある形で共有することで、関係者間の合意形成を支援します。これにより、地震対策の費用対効果の確認やBCPの妥当性が検証でき、関係者の納得感とともに具体的な施策が進み始めることを目指します。もちろん、この結果を踏まえBCP策定、あるいはより現実的な内容への見直しを行う場合には、その支援を行います。[▲サービス一覧に戻る

根拠ある被害想定

07

豪雨による
洪水を予測

15時間後の
水位が分かる

最近では毎年のように豪雨による洪水被害が発生しています。自治体のハザードマップによる被害予測に基づきBCP対策を実施していても、いざ豪雨時には、どの地点で、どのくらい危険が迫っているのか、リアルタイムでの情報が必要とされます。例えば近傍の河川がいつ氾濫するのかは、周辺の気象情報だけでは判断が難しく、事前対策を開始するタイミングの判断に苦労されているという声をお聞きします。私たちは、最新の予測技術を用いて、従来より簡易にかつ高精度に15時間後の水位を予測するシステム「RiverCast」を提供しています。合理的な意思決定により皆さまの行動を後押しすることで、近年の降雨災害による被害軽減への挑戦を続けています。→詳細はこちらをご覧ください。[▲サービス一覧に戻る

15時間後の水位予測により
早めの避難行動に繋げられます。

08

サプライチェーンの
BCP実効性診断システム

ボトルネックを
把握し改善する

今日の完成品(自動車・電子製品等)は、多くの部品の組合せで構成されており、仮にサプライヤーの1社が被災すると(例え自社に被害がなくても)生産が停止します。このサプライヤーリスクを回避するためBCPアンケートを配布している会社も多いのではないでしょうか。しかし質問によって得られる対策が、その企業が持つ潜在的な災害リスクと合致していなければ、効果が薄いでしょうし、フィードバックがなされなければ真剣な回答は期待できません。構造計画研究所では、サプライチェーンが災害に対し有効な対策が実施されているかBCP実効性診断システムを提供しています。自社サプライチェーンのボトルネックを把握しその改善をサポートします。 ※本システムは特許出願中です。[▲サービス一覧に戻る

サプライチェーンBCP実効性診断システム サプライチェーンBCP実効性診断システム

09

建物被害評価
システム

地震直後の建物被害を1次チェック、
初動対応をサポート

地震発生直後には被災した建物に入って良いかどうかの判断が求められますが、応急危険度判定士を待てない状況も多くあります。そこで構造計画研究所は、建物に地震計を設置し損傷度を把握するシステムにより、被災後の初動対応をサポートいたします。当社の「建物被害評価システム」は、センサを設置するだけではありません。事前にシミュレーションを実施し、当社の構造設計に関する豊富な知見を踏まえて建物固有の基準値を設定することからスタートします。そして、実測値が得られた場合は基準値の妥当性を検証し、評価精度を高めていけるシステムです。[▲サービス一覧に戻る

早期損傷把握システム 早期損傷把握システム
災害リスクコンサルティングサービス

実施しようとしている災害対策に
少しでも疑問や不安を感じたら、
私たちをセカンドオピニオン
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